（COX HP：https://www.cox-online.co.jp/）
「もっと、ここと動く日々へ」
コックスの掲げる経営理念は、お客様のライフスタイルやファッションを彩る本質的なゆたかさを提供し続けることを目標としています。
時代のニーズに合わせて提案することのできるコックスの柔軟な対応力により、コロナ禍ではマスクをおしゃれに着こなすためのファッションマスクを開発。
コト・モノ・サービスをデザインし提案、そしてニューノーマルな時代を笑顔にすることを使命に“Beautiful Life Innovator”を目指すコックスのEC成功事例をご紹介いたします。
（TOKYO DESIGN CHANNEL：https://tokyodesignchannel.com/）
※検索ページにも活用方法のSTEPが表示されます。
※中国向けのサイトへ遷移できます。
「店舗受取」システムの導入
2011年から自社ECサイト「TOKYO DESIGN CHANNEL」を立ち上げたコックス。イオンモールを中心に多くのファッションブランドを抱えるコックスは、EC専用ブランドも数多く発信し注力しています。
そんなコックスは、サイト立ち上げからほどなくしてすぐに「店舗受取」を導入。店舗とECサイトの相互送客を行いお客様の利便性を高める目的がありました。受取方法がオンラインのみならず店舗受取も選択できるようになり、オフラインでの買い物体験にも繋がります。店舗受取の場合は、送料無料が該当するようになっていることも大きな利点です。
この頃、アパレルECも本格始動されます。海外で流行っていたオムニチャネルに対する遅れはあったもののブランド価値向上のためには、ECと実店舗の連携強化が必要だったのです。そのため、2014年には会員基盤を実店舗と統合し、ポイント共通化もスタート。
※店舗受取を促すための工夫された施策、導線作り
決済方法の選択肢を追加
“ついで買い”に繋がることを期待し導入した「店舗受取」ですが、実際にお客様が店舗へ足を運んでくださる機会も増え、ECの売上高の1割以上は店舗受取となっているそうです。
ただ、店舗受取のみがお客様の購入を促進しているわけではなく、決済方法の選択肢が増えたことも挙げられます。当時のシステムでは、店舗受取で活用できる決済方法がコンビニ後払いのみでした。これにより、商品と後払い用紙を同梱するなど、伝票の準備のためにスタッフの作業効率が掛かっていたといいます。
そこで、決済方法に「クレジット支払い」を追加します。この手段の追加により、自宅にいて支払いが済み、店舗に行けば受け取るのみという好循環が生まれお客様の利便性を高めることができました。さらに、自動化された注文処理フローにより、作業スタッフの効率アップも叶い、一石二鳥の結果となりました。
※Amazon payも導入されています。
従業員への店舗受取も導入
コックスは、従業員に対してもECで購入した商品を勤務先店舗で受け取ることが出来るよう「店舗受取」を導入。特に、店舗数の多い「ikka」「LBC」などのブランドは従業員数も多いため、規模的にはそれなりの注文があるといいます。
他社でも活用事例が増えていることから、店舗スタッフからしても非常に使いやすいシステムなのかもしれません。店舗スタッフは、自社商品を着用して接客をするため、非常に需要もあるように思います。
EC強化のための未来の対策
今後、コックスがECサイトをさらに盛り上げていくための戦力として掲げている目標は、実店舗との連携のさらなる強化だといいます。
現在の売上高は、実店舗が9割占めているというコックス。まだまだ「TOKYO DESIGN CHANNEL」のアプリ認知度が低いことが現状。利用したことのないお客様に知っていただくためには、やはり店舗スタッフの協力が必須となります。
そのために、まずは店舗スタッフがECに関与しやすい環境作りが重要です。例えば、店舗のPOSデータをECサイトと統合し、お客様の購買行動データを施策や商品開発に活かすなど、データ活用の側面からも連携が欠かせません。
店舗スタッフが働きやすい環境を整えることが、ECサイトと実店舗連携のカギとなるでしょう。
まとめ
ECサイト内での工夫の仕方も、多種多様に増え続けている現代。DX化が遅れつつある日本でも、お客様との関係性構築にはこのようなシステムは外せません。
次世代に向けたECサイト作り、新しいシステム改善は、時代を読み取って加えていく必要があるため、常に最先端を見つめて世界と並行していく意識が重要です。
今回の事例では、後に流行ったオムニチャネル戦略以前からECサイトと店舗の統合に目を向け先回るサービスの導入がポイントでした。さらに、社内でも同様のシステムを導入したことも印象的です。大手のスタッフ数であれば、スタッフ目線から見ても利便性が上がる内容だと感じます。
お客様がどちらも認知しその後の購入データを活用できれば、非常に役立つ戦略や施策が組めることも注目したいですね。今後のコックスの動向も非常に気になる事例でした。
